関連資料

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lki６100４100１25１10２75１15FC）以下FC）以下fkは座屈を考慮した許容圧縮応力度で、表－１、２T Ae　　　　T ：引張力NA　　　　N：圧縮力４関連資料関係法規■部材の断面算定711－0.4( λΛ)²９( λΛ)²・fc ………………（３）1＋・fc ………………………（４）fc100)²}fc ………（６）・fc ………………（７）0.4160.6上端筋とは、曲げ材にあって、その下に30㎝以上のコンクリートが打込まれている水平鉄筋をいう。FC：コンクリートの設計基準強度＊：建築基準法施行令では７㎏/㎠と規定されている（ただし短期は長期の２倍）（この式におけるfcは長期許容圧縮応力度）上　　　端　　　筋丸　　鋼 FCかつ９*以下異形鉄筋 FCかつ（９＋長　　　　　　　　　　期 FCかつ13.5以下 FCかつ（13.5＋そ の 他 の 鉄 筋長 期 に 対 す短　　期備　　　　考る値の1.5倍応力度以内であることを確かめる。●鋼材表－４　鉄筋のコンクリートに対する許容付着応力度（㎏/㎠）　部材が安全であるような断面は、その部材の応力と許容応力度を用いて、次の三つの方法のいずれかによって決定することができる。１． 使用断面を仮定して応力度を求め、それが許容２． 部材に生ずる応力と許容応力度から所要断面を求めそれ以上の有効断面をもつ使用部材を選択する。３． 仮定した使用部材の断面と許容応力度から、その部材の許容応力を求め、これが部材に生ずる応力より大であることを確かめる。製品として許容耐力が与えられているものは、この方法に属する。　以上、三つの方法は、数式で表せば一つの不等式の辺材の移項による変形であり、まったく同等であるから、各部の断面計算において使いやすい方法を採用すればよい。算定式としては、ここで鋼材・木材の単一材および鉄筋コンクリートの基本的なもののみを以下に列記するので、その他詳細については専門書を参照されたい。引張材●算定式　σt ＝ ≦ ft ………………………………… (１)　　　　Ae：有効断面積　　　　σt：引張応力度　　　　 ft ：許容引張応力度圧縮材●算定式　σc ＝ ≦ fk …………………………………（２）　　　　A：断面積　　　 σc：圧縮応力度　　　 fk  ：許容座屈応力度に示す許容圧縮応力度fcとの関係は、材質により、次のような諸式で表わされる。a．建築学会基準式に基づくもの　λ≦Λ　fk＝　λ＞Λ　fk＝　　　　　λ：細長比　λ＝　　　　　 i ：座屈軸についての断面二次半径　　　　　 lk ：座屈長さ（表－５）　　Λ：限界細長比4,800　　　　Λ＝　　　　SS41、SM41　　Λ＝120　　　　SS50　　　　　　Λ＝111　　　　SM50、SM50Y 　Λ＝102SS41、SM41などfc（長期）＝1.6t/㎠の鋼材の長期座屈応力度を表－６に示す。ｂ ．ω（オメガ）法（建築基準法施行令に基づくもの）（SS41、SM41材）　λ＜30　　　　fk＝fc …………………………（５）　30≦λ≦100　fk＝{1－0.4 ( λ　λ＞100　　　fk＝ここでω＝fc/fkとすれば、⑵式は⑺式のようになる。( λΛ)²( λ100)²仮設工事強度計算における定数（断面算定式）